転職で給料が下がる6つの理由｜対処法や給料が上がるケースとの違いを解説

「給料が低い」ことを理由に転職活動をする人は多いです。しかし、実際に転職で年収が上がる割合は約3割であり、下がってしまう人はそれ以上に多いです。では、どういった場合に給料は下がってしまうのでしょうか？また、給料が下がっても後悔しない転職というのはどのようなものでしょうか。

当記事では、転職で給料が下がる場合やその対処法、そして給料が下がっても転職すべきケースをご紹介します。

転職で給料が下がる人の割合

転職活動において「給料」というのは一つの大きな判断軸です。
転職サービスのdodaが発表した転職理由ランキングによると、転職理由の一位は「給料が低い・昇給が見込めない」というものでした。

しかし、令和2年1年間の転職入職者の賃金変動状況によると、転職して給料が上がった人は34,9%、変わらない人は28.4%、下がった人は35.9%となっています。

わずかな差ではありますが、実は転職者の中で最も多いのは給料が下がった人なのです。とはいえ実際に年収を下げるという決断は簡単ではありませんし、人によっては内定辞退も考えるでしょう。一方で「給料は下がったけど転職してよかった」という場合もあります。

給料というのは、生活に直結する重要な要素です。この記事では、転職時の給料について悩む方に向けて以下を中心にご紹介しています。

• 給料が下がる原因とその対処法
• 給料が上がる転職
• 給料が下がっても転職した方が良い場合

年収を下げたくない、もしくは年収が下がっても後悔をしたくない、そんな方はぜひこの記事を読み進めてみてください。

転職で給料が下がってしまう6つの理由

ここでは、転職時に給料が下がってしまう理由・要因を6つご紹介します。

理由1. 未経験の業界・業種への転職

未経験の業界や業種・職種に転職する、いわゆる「キャリアチェンジ」にあたる場合、当然ながら給料が下がってしまうことが多いです。即戦力として働くことはできず、まずは学ぶことからスタートになるため、年次によっては新卒同様の給与水準になることもあります。

理由2. インセンティブや賞与がなくなる

働く企業が変われば、給与体系も異なります。月収が同じだとしても、ボーナスがあるかないか、あるとしたら何ヶ月かによっても大きく変わるでしょう。また、営業であればインセンティブの有無も大きな要素です。

年収を下げたくない、という人はトータルで考えた時に差がないか、事前によく調べておくことが重要です。

理由3. 役職が変わる

業界や業種が変わらない転職でも、役職・ポジションが変わることがあります。
例えば、企業の規模が変わると、同じ「部長」というポジションでも管理する部署の人数が異なるため、前職の役職を変えずに入社するというのは難しいです。

給料というのは役職に応じて設定されていることが多いため、転職で役職を失う、もしくは下がる場合は給料も下がるでしょう。

理由4. 高齢での転職

転職活動を行う人が増えた昨今では、50代以上の転職者もいます。
しかし、令和2年1年間の転職入職者の賃金変動状況の転職で給料が下がった人の割合を年齢別に見ると以下のようになっています。

50代になると途端に給料が下がる人が増え、そのまま高齢になるにつれて増加しています。
まず、50代以上となると求人の数も限られてしまい、転職自体が難しいという背景があります。

その中でも募集が多いのは飲食業や介護業界のように人手が足りず、未経験での応募を可としている職種です。その場合、スキルや経験を生かすことができず、必然的に給与は下がってしまいます。

また、中には「社会人人生も残りあと少しだし、好きなことを仕事にしたい」「これまで仕事一筋だったけど、今後はワークライフバランスを大事にして働きたい」といったように、これまでとは異なる価値観で転職活動を行い、その結果として年収が下がるパターンもあります。

理由5. 就労時間が短くなる

近年では働き方改革により残業時間の削減が叫ばれています。しかし、「就労時間が短くなった」ことによって年収がダウンする場合もあります。同じ月収でも、これまでもらえていた分の残業代が減ることでトータルでもらえる給料が減ることは十分にあり得ます。

また、働く時間が短くなることに合わせ、固定残業代が減るパターンもあるでしょう。

理由6. 給料（年収）交渉をしていない

企業から提示された年収を上げてもらえないか相談する「給料交渉」ですが、転職で年収が下がってしまう人はこの交渉をしていない場合が多いです。

ただ、交渉のタイミングや言い方にも工夫が必要です。それらを見極めた上で行う、もしくはエージェントに依頼するなどして、相手に悪い印象を与えないようにしましょう。

転職で給料が上がる3つのケースとは？

ここまで、転職で給料が下がってしまう原因6つをご紹介してきました。それでは、逆に給料が上がる転職、というのはどういった場合でしょうか。3つの具体的なケースをご紹介します。

ケース1. 前職での実績・スキルが評価される

まず、前職での実績やスキルなど、これまでの経験が評価されて転職する場合です。
即戦力として働くことができるので、企業側としても「是非来て欲しい」と思い、現職より良い条件を提示してきます。年収アップを狙うには、これまでの実績や経験を活かせるような企業に応募することが重要です。

ケース2. 転職先の業績が好調である

転職先の業績が好調な場合も給料が上がりやすいです。企業として給料水準そのものが高いだけでなく、業績に連動したボーナスが多くもらえるなどが期待できます。そのため、同じ業界・業種でも好調な企業を選ぶことをお勧めしますが、その分人気も高くなるので十分な準備・対策が必要です。

ケース3. 給料（年収）交渉を上手に行う

給料の交渉がうまく行えた場合も収入アップにつながります。新卒採用と違い、転職においては給与交渉の余地があるため、その機会を生かすことが重要です。

相談すれば確実に年収を上げてくれる、というものではないにせよ、「他の企業からもっと良い条件でオファーをもらっている」「現職と同じだけの給料は欲しい」といったように意見を述べることは重要です。

希望の金額を伝える場合は「なぜその給料なのか」を明確にし、相手に納得してもらえるような交渉が必要です。

転職で給料を下げないための対処法5選

では、実際に給料を下げずに転職を行いたい場合はどうすれば良いでしょうか。ここでは対処法を5つご紹介します。

対処法1. 給料が高水準な企業を選ぶ

応募する企業を選ぶ際、まずは給料が高水準な企業を選びましょう。求人情報というのは基本的には給与相場が掲載されていることがほとんどです。具体的な金額が書いていない場合も、口コミサイトなどで実際の給料が見れる場合があります。同じような職種・年次・役職の人がどのくらいもらえているかを参考にしてみましょう。

対処法2. ボーナスやインセンティブがある企業を選ぶ

月収のみでなく、給与体系そのものを把握することも重要です。ボーナスの有無、具体的にわかるのであればそれが何ヶ月分か、年に何回支給されるのか、また営業の場合はインセンティブの有無も大事です。

一方で、基本給の割合が少なく、年収のほとんどがボーナスもしくはインセンティブ、という場合はリスクも高いです。景気が悪くなったり、営業成績が奮わなかったりするとすぐに月収が下がってしまい、生活に影響が出ます。年収アップを目指している場合でも、基本給とそれ以外のバランスをよく見ることは重要です。

対処法3. 自分のスキル・価値が活かせる企業を選ぶ

給料アップを狙うのであれば、自らのスキルや価値が活かせる企業・職種を選びましょう。即戦力として採用してもらう、もしくはこれまでの経験を生かしてさらに上の役職で採用してもらう、といった場合であれば給料が上がる可能性は高いです。

また、全く同じ業界・職種でなくとも、営業経験や業界知識が高く評価されることもあるため、広い視野で今の経験を活かせる企業を探すことも重要です。

対処法4. 業績が好調な企業を選ぶ

業績が好調な企業であれば、給与水準が高い可能性があります。また、業績連動のボーナスが出る場合はその額も大きいでしょう。

その業界や企業に関連するニュースを調べるだけでなく、株価や売上、業界内でのシェアも見てみましょう。すでに業績が好調、というだけでなく、新事業を始める場合や新しい技術の開発などでこれから伸びる可能性が高い企業もあります。

また、業績が良い企業は仕事の規模が大きくなり人手不足の場合もあります。このような場合は求人も多く出ているので転職において狙い目とも言えます。

対処法5. 転職エージェントに依頼する

転職エージェントを通して転職活動をすることで、年収ダウンを避けることもできます。転職のプロである転職エージェントであれば、企業の求人に対して多くの情報を持っています。

希望する企業の給料が推定どのくらいか分かっているので、「せっかく内定が出たけど思ったほど給料が多くなかった」ということを減らせますし、その場合でも給料交渉を行なってくれる場合があります。給料の交渉はタイミングや伝え方が適切でないと相手企業に良くない印象を与えます。給料交渉を行う場合は、できる限りエージェントに依頼するのが良いでしょう。

また、転職エージェントに相談することで、「自分の市場価値」というものを確認することもできます。自分の経験やスキル・ポジションであればどのくらいの給料が妥当なのか、他の転職者や企業の給料相場はどうなっているのか、そういった情報は転職エージェントに聞くのがおすすめです。その上で転職活動を進めれば、自分に見合った給料の仕事を見つけることができるでしょう。

給料が下がっても転職した方がいい3つのパターン

ここまで、転職活動において給料が下がってしまう原因とそれを避ける方法をご紹介してきました。しかし、給料が下がっても転職した方が良いケースもあります。ここでは3つのパターンをご紹介します。

パターン1. 自分が働きたい企業に転職できる

「給料が下がってしまうけど、ずっと行きたかった企業から内定がもらえた」
「この企業であれば、給料が下がるけど自分にとって良い働き方ができそう」

このように、年収ではなく「企業そのもの」に魅力を感じている場合、転職を決めても良いでしょう。給料はあくまで一つのものさしなので、それが全てではありません。
仕事内容や働き方、企業としての姿勢など、そのほかにも魅力を感じる点があり、自分にとってそれが大事なものであれば、その企業に入社することをおすすめします。

パターン2. 将来的に給料が十分に増えていくことが予測できる

一時的に給料が下がっても、そこから給料が増えていくパターンもあります。例えば第二新卒など、未経験の職種で年収が下がってしまう場合でも、給与水準の高い業種であれば将来的な年収アップにつながります。

また、昇進や昇給のスピードが早い企業であれば、一旦給料が下がったとしてもすぐに元の給料を超えてしまうことも考えられます。
入社直後の年収ではなく、長い目で見て年収アップにつながるかどうかを見極めることが重要です。

パターン3. 身につけたいスキルが習得できる

未経験での転職で給料が下がってしまうという場合でも、その転職で得られる経験・スキルが自分にとって必要なものであれば、転職することをおすすめします。

業種や職種にもよりますが、未経験での入社はある程度の年齢を超えてしまうと難しくなります。将来的に身に付けたいスキルがあるのであれば、年収が下がってでも可能なうちに習得した方が良いでしょう。また、そのスキルを身に付けることで、将来的に更に給料の高い企業に転職することもできるかもしれません。

まとめ

ここまで、転職活動において給料にまつわる様々なパターンをご紹介しました。冒頭でご紹介したように、転職理由に給料の低さをあげる人は多いですが、給料アップは簡単ではありません。これまでの経験やスキル、応募企業の業績など様々な要素が絡むだけでなく、給与交渉などの工夫も必要です。

しかし、給料だけが企業選びの全てではありません。働き方や仕事内容、やりがいや将来性など、人によって重視する項目は様々です。まずは自分がどうして転職をしたいのか、この転職活動で何を実現したいのか、明確にすることが重要です。

その上で、転職を成功させるためには転職エージェントの利用がおすすめです。スキルや経験に対して適切な年収を知ることができるだけでなく、年収を含めてあなたの希望に合った企業選びをサポートしてくれます。給料面で不安がある方はぜひ転職エージェントに一度相談して見てください。当記事が少しでも転職活動の助けになれたら幸いです。